Sunoが自分の声で曲を作れる新機能v5.5をリリース

2026年10月2日

AIによる音楽生成ツールを提供しているSuno（スノ）が、最新バージョン「v5.5」をリリースしました。今回のアップデートで特に注目されているのが、ユーザー自身の歌声をキャプチャしたり、アップロードしたりして、それをベースに新しい曲を生成できる「Voices」という機能です。

これまでの音楽生成AIは、テキストから楽曲を自動的に作り出すものが主流でしたが、v5.5では自分の声をAIに学習させることで、自分自身の声で歌うポップスターのような楽曲を作成することが可能になったと報じられています。

Sunoが目指す「責任あるAI」と開発理念

急速に普及する一方で、AIによる音楽生成は権利関係などで激しい議論を巻き起こしています。こうした状況の中、SunoのCEOであるMikey Shulman（マイキー・シュルマン）さんは、同社が責任ある取り組みを行っていると主張しています。

Shulmanさんは、音楽は人間表現の最も古く普遍的な形式の一つであり、常にテクノロジーと共に進化してきたと述べています。また、AIは人々が新しいものを創造するのを助けるべきであり、誰か他の人の作品を模倣させるべきではないという考えを掲げています。

具体的に、Sunoでは「独自のトレーニング戦略」と呼ぶトレーニング戦略を採用しているとのことです。例えば、既存のアーティストに似た曲ではなく、オリジナルの曲を作ることを目的としているため、トレーニングのメタデータにアーティスト名を使用しないという選択をした、と説明しています。

また、CEOは、テクノロジーは創造するための新しい道を切り開くものであるが、音楽を意味あるものにする人間ならではの体験や感情、不完全さを置き換えることはできないと考えていることを明かしています。

音楽業界との対立と法的な争い

一方で、音楽業界からは強い警戒感や反発の声が上がっています。Sunoは現在、ユニバーサル・ミュージック・グループやソニー・ミュージック・エンタテインメントを含む多くのレーベルやアーティストから訴えられています。

また、ジェイソン・イズベル（Jason Isbell）さんらを中心としたクラスアクション（集団訴訟）も起こされています。この訴訟では、ソフトウェアがアーティストの名前を利用して音楽を生成し、ミュージシャンのアイデンティティを搾取している点に焦点が当てられており、実質的なアイデンティティ盗用にあたると主張されています。

これに対しSunoは、特定の作曲物をそのままコピーすることを防ぐ制限を設けているとしています。また、YouTube MusicやDeezerなどのプラットフォームから収集した膨大なデータを使用してモデルをトレーニングしたという報道もありましたが、Suno側はこれが「フェアユース（公正な利用）」の概念に当てはまると主張しています。

ただし、すべての業界関係者が否定的だったわけではありません。ワーナー・ミュージック・グループ（WMG）はSunoとの法的紛争を解決し、同社がWMGの音楽カタログを使用してシステムをトレーニングすることを正式に許可して、共同でモデルを開発することに合意したと報じられています。